運輸新聞｜1920年創刊の物流・ロジスティクス・運輸・運送業界の専門紙

　日本長距離フェリー協会は11日、東京・千代田区の海運ビルで「物流シンポジウム　２０２４年問題―物流危機への提言～長距離フェリーを利用したモーダルシフトの意義と活用事例」をオンラインと併用で開催した。

　尾本直俊会長は「ドライバー不足や環境問題など、陸上輸送力の縮小が言われる。長距離フェリーを利用したモーダルシフトを考える人も増えているが、よく分からないとの声を聞く。取り組み事例などが役立ってほしい」とあいさつした。

　基調講演は加藤博敏氏（復建調査設計執行役員技師長、流通経済大学客員講師）が「長距離フェリー活用の意義と可能性」をテーマに話した。長距離トラックの14％がフェリーを利用、九州・山口発着に限れば３割が利用する。「ドライバーの拘束時間が厳しくなる中、フェリー利用でさまざまな時間を短縮できる。大型化で積載能力は約２割上昇、ダイヤも利用しやすくなっており、コストも時間給や車両損料を加味すれば決して高くない」と指摘した。